理念
経営理念
健康関連企業における研究開発の支援を通じて
人々の健康維持・増進に寄与する
事業目的
- 1. 適正な利潤を追求します
- 2. 自立した社員を育成します
- 3. 社員の幸せづくりを支援します
事業方針
自然科学を基盤とした事業を行います
・事業展開は健康産業の範囲内
知識集約型事業を展開します
・業務の高付加価値化の推進
・コンサルティング機能の充実
一流の専門家集団により高品質なサービスを提供します
・業務は常にチームで行い、個人プレイを行わない
・業務の遂行はその種類にかかわらず常に最善を尽くす
・自主的、能動的に業務を遂行する
依頼者とのパートナーシップの確立を目指します
・受託した業務は自社の業務と考えて遂行する
・顧客との情報交換を徹底する
・顧客の立場に立って業務を遂行する
・顧客の要望に対して100%以上で応える事を目指す
営業戦略
・営業活動はセールスエンジニアリングを基本とする
・社員全員が営業活動に関与している事を自覚する
・顧客満足度の高さが最も効果的な営業活動
評価は人間主義に基づいた成果主義で行います
・配慮性、熱意度、努力度、協調性を評価する
・業務の遂行過程を評価する
・結果・成果を評価する
・年功を評価する
人財の育成
当社の財産は社員です。社員の持つ知識、技術、これらから提供される開発業務やコンサルティングのノウハウが当社の財産です。しかし、知識や技術を持っているだけでは価値はなく、これらを使って種々のことを考えられる社員になって
ほしいと考えています。
また、知識や技術等の専門性も重要ですが、常識やビジネススキル等の人間性も重要です。定期的な個人面談や目標設定
に基づいた人材育成で、専門性と人間性を併せ持つ自律した社員を育成します。
当社の教育方針は、「挑戦と失敗」です。誰でも新しいことに対して、失敗を恐れてためらいがちですが、社員には失敗 を恐れずに挑戦し、失敗から得た教訓を成功に結びつけて成功体験を積み重ねて欲しいと考えています。
人材育成方針
- 1.会社の財産は社員
- 2.人間的成長を促す組織・仕組み作り
- 3.専門性と人間性を併せ持つバランスのとれた社員の育成が目標
- 4.教育方針は挑戦と失敗
社員の心得
エスアールディの社員は、以下の六つの心得を持ち、その心を持って行動します。
感動する心
なにごとにも感動する心を養うことで、他人の心も大切に考えることができ、仕事を通じて新たな感動を創造することができます。
闘う心
人は誰しも心の中に善と悪を持ち合わせています。自分自身の怠ける気持ちやずるさ、業務上の不正など、仕事をするうえで私達は多くの負の誘惑に直面します。自分の心にある善と悪に真正面から向き合い、正しい道を進むために悪の心と闘う強さが人としても会社としても大切です。
感謝する心
人は、自分一人では成長できません。周りの人々(ご両親を始めとした肉親、親戚の方々、会社の人、仕事で出会う人々)、周りの環境等にも助けられて人は成長しています。周りの人々や環境に感謝する気持ちを常に抱くことで、周囲もあなたに対して感謝し、お互いの理解が深まって行くと思います。
素直な心
なにごとにも素直な気持ちで接してください。人に対しても、物事に対しても、先入観や偏った考えを持たずにありのままを受け入れることが大事です。
奉仕の心
奉仕とは利害を離れて社会等に尽くすことです。見返りを求めてする行動や仕事は、相手から信用を得られません。 「自分がこれだけやっているのだから相手にも同じようにしてほしい」ではなく、自分が周囲や社会のために「必要だ」、「やろう」と思うことを実行してください。
興味を持つ心
当社は知識集約型の会社です。常に新しい知識を習得して環境に対応していかなくてはなりません。興味を持たずに知識を習得することは非常に難しいものです。種々のことに興味を持つ好奇心の旺盛な人を会社は求めています。人に対しても同様に興味のアンテナを拡げてください。物事だけでなく周りの人にも興味を持ち、その人をよく知ろうとする心掛けは人生を豊かに彩ります。
取り組み
一般事業主行動計画について
当社では次世代育成支援対策推進法及び女性活躍推進法に基づき、一般事業主行動計画(こちら)、特に仕事と生活の調和を図り働きやすい雇用環境の整備に関する事項を定め、着実に推進することをここに宣言します。
健康優良企業認定証[銀の認定]について
当社は、東京薬業健康保険組合に健康企業宣言を行い、健康経営への取り組み(1. 検診の受診率100% 2. 検診結果の活用 3. 職場の健康づくり環境の整備 4. 「運動」への取り組み 5. 「心の健康」への取り組み)を実施、2020年7月1日付で健康優良企業認定証[銀の認定](こちら)を取得しました。その後も健康づくりへの取り組みを継続し、直近では2024年8月1日付で更新しています。引き続き、健康関連企業として今後も従業員の健康維持・増進につながる取り組みを推進して参ります。